中高一貫校に通うメリット10選！デメリットや選び方もあわせて紹介

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中高一貫校は、中学3年間と高校3年間のまとまりではなく、6年間をひとつの区切りとしています。つまり、6年間のうちに中学と高校の範囲を勉強できれば自由なカリキュラムを組んで良いとされています。

中学範囲を2年、高校範囲を3年、残りは大学受験に向けた1年という2・3・1年制を採用している学校が多いようです。そのため、他公立中高より速いスピードで授業が進められます。

7：質の高い先生が揃っている

中高一貫校に入学した生徒は、中学入試でその学校に相応しい学力のある者が合格し入学してきます。そのため中高一貫校では、学力の高い生徒にあった難易度の授業を進められる質の高い先生が揃っています。

学校ごとに校風に合った質の高い先生の採用と育成に力を入れている中高一貫校が多いようです。

8：大学合格実績が良い中高一貫校が多い

中高一貫校に入学した生徒は、受験して合格した学力レベルの高い生徒の集まりになります。中高一貫校は6年間のカリキュラムが大学受験のために組まれており、レベルの高い授業内容となるので、大学の合格実績も良いところが多いです。

また中高一貫校は、指定校推薦の枠が充実しているので、大学合格実績をさらに押し上げていると言えるでしょう。

9：独特の文化を持っている

中高一貫校を選ぶ際は、偏差値以外にもどのような文化の中で育てたいかということも大切になります。

中高一貫校は、公立中高と比べ、独自の文化が強く出ており、それが生活態度や伝統行事の中から感じることができます。その独自の文化の中で育つと、何となくこの人はあそこの出身校だろうなと、人々へ感覚的に印象を与えるでしょう。

各学校の教育方針を参考にするのはもちろんのこと、実際に学校に行き、その独特な雰囲気を感じ、学校を選ぶと良いでしょう。

10：中学生と高校生が交流できる

中高一貫校は、同じ敷地内に中高があるところが多いようです。そのため中学生と高校生がコミュニケーションを取ることができます。中学1年生から見ると、高校3年生はとても大人に見えるでしょう。先輩と話すことはとても刺激になります。

また、高校3年生の大学受験に取り組む姿勢を日ごろから目にする機会があるため、中だるみしやすい中学3年生の時期に荒れてしまう可能性を低くすることができるでしょう。

中高一貫校に通うデメリット8選

つづいて中高一貫校に通うデメリットを8選紹介します。

中高一貫校は、中学1年から高校3年までの幅広い生徒が在籍している特殊な環境です。6年間過ごすからこそ、校風に合わないと転校せざるを得なかったり、その難易度の高い授業についていけず、落ちこぼれになってしまう可能性があります。

デメリットは、ポジティブにとらえればメリットにも変えられるでしょう。デメリットもしっかりと知ることが大事です。

1：中高一貫校への合格難易度が高い

中高一貫校に入学するには、中学受験で合格しなければいけません。また私立と公立では受験内容も違いがあり、それぞれ対策も変わってきます。中高一貫校の受験は、高倍率と高偏差値をクリアしないと合格できないので、難易度は高いと言えるでしょう。

希望の中高一貫校に合わせた塾もあるので、合格するためには十分対策を打って効率よく勉強していくことが大切になってくるでしょう。

2：校風に合わないと大変

中高一貫校は、6年間同じ学校へ通い続けることとなります。そのため校風が合わないのはデメリットでありとても大変でしょう。

例えば、「もしそこに空き缶が落ちていたらどうするのか」という問いに対して、ある学校はみんなで拾いに行く、またある学校は無視をするなど、良い悪いは別として学校によって特色に違いがはっきりと見られます。

親心としては、こういう大人になってほしいと理想像はあるでしょうが、子どもの性格に合わない校風だと、子どものやる気が低下してしまう可能性は否めないでしょう。

3：中だるみしてしまう

中高一貫校のメリットとしても挙げられる高校受験がないことですが、その余裕が中だるみを引き起こしてしまう可能性があります。しかし、中だるみをしっかりと経験させることにより、その後の精神的成長に繋がるのではとの意見もあります。

6年間の間、常に高くモチベーションを持ち続けるのは難しいでしょう。少しくらい休憩したり、遊んだりする中だるみの時期があっても、その後いかに持ち直すかというのは、親の協力体制が必要になってくる場合もあります。

4：指導要領に沿った授業が行われない

中高一貫校では、一般の中学や高校で教育指導の基準となっている学習指導要領に沿った授業は行われません。

中高一貫校の特色と利点を生かし、6年間を通じて学習指導要領の内容を網羅するカリキュラムを編成できるという、国からの特例措置が設けられています。

生徒が転校や進路変更する際には、教育の支障が生じないように当該生徒に個別の補充指導を行うなど十分な配慮を行うようにと決められていますので、それほどデメリットではないでしょう。